iDeCo(イデコ)とは何か?仕組みをわかりやすく説明すると『積立』。

iDeCo(イデコ)とは何か?仕組みをわかりやすく説明すると『積立』。豆知識
iDeCo(イデコ)とは何か?仕組みをわかりやすく説明すると『積立』。

将来のお金というキーワードに対して、iDeCo、NISAという話をよく聞きますよね。

しかし、どんなものかわからない、メリットはよく聞けれどデメリットは何?という気持ちになります。

自分に必要なのかどうかもわからず、どれくらいの将来のお金の足しになるのかもよくわかりませんよね。

将来、少しでも有利になる制度ならば使ってみたいという思いがあっても、わからないことは不安ですよね。

今回この記事では、iDeCoとは?メリット・デメリットについてご紹介したいと思います。

iDeCo(イデコ)とは?

簡単に言うと、将来受け取れる年金を自分でも積み立てながら、毎月の所得税と住民税を減らすことのできるものです。

現在、日本では『国民年金』とサラリーマンなど雇用されている人は『厚生年金』という2つの年金が将来もらえる予定になっています。

iDeCoは、この2つの年金に上積みをするシステムです。

iDeCoの正式名は『個人型確定拠出年金』という名前です。

そのほかにも企業でやっている企業型【401K】などがあります。

年金の種類は、管理するところで分かれており、3種類あります。

  • 国が管理するものを公的年金
  • 企業が管理をするものが企業年金
  • 個人(国民自身)が管理をするものを個人年金

さらに、もらえる金額や資本によって確定拠出年金と確定給付年金の2種類に分かれます。

確定拠出年金は、拠出する金額(払い込む金額)が確定していて、支払われる金額は変動するものです。

そのため、どのように運用するかで将来もらえる金額が変わります。

確定給付年金は管理者(多くは企業)が給付額を決めていて、運用成績にかかわらず一定の金額を給付されます。

確定拠出年金…拠出額が決まっているが、給付金額は変動
確定給付年金
…給付金額が決まっている

今回紹介するiDeCoは、個人が管理をする将来もらえる金額が決まっていない確供出年金です。

iDeCo(イデコ)のメリット

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強力な税制優遇です。

iDeCoの最大のメリットは、掛け金・拠出先の投資商品の運用益が全額非課税ということです。

iDeCoは毎月預けるお金を、投資信託などの投資商品に割り振ることも出来ます。

その投資信託の配当金や売却益に関しては、通常だと約20%の税金が引かれるのですが、iDeCoで運用した場合は、税金を引かれることなくそのまま受取れるのです。

もちろん投資商品に割り振らず、将来受け取れる年金として積み立てることも出来ます。

その場合でも、拠出した金額は非課税で計算されるので、毎月の給与から天引きされている税金が、減額されながら将来の資産を作ることができるのです!

また、毎月設定した金額を天引きされていきますので、貯金が苦手な方でも資産の形成ができます。

iDeCo(イデコ)のデメリット

ダメです!

メです!

税制優遇を受けながら、将来に向けてお金を貯められるiDeCoですが、実は意外な落とし穴もあります。

具体的にデメリットを挙げると。

  • 60歳を超えるまで受取れない
  • 運用した場合は、もらえる金額がわからない
  • 年金の受取時に税金がかかる場合がある
  • 手数料がかかる
  • 将来受け取れる年金が減る

という点です。

ひとつずつ解説していきます。

60歳まで受取れない

年金ですので60歳を超えるまで受け取ることができません。

ここで注意が必要なのは、50歳以上で開始した場合は60歳で受け取ることができず、通算加入期間によっては、最長65歳まで受け取ることができません。

これには理由があり、iDeCoは時間を味方にする資産形成の方法をとっていますので、加入期間があまりにも短い場合は、十分に増えていないだけではなく、手数料などの負担金額のほうが多くなっている場合が多いからです。

資産を減らさずに受け取るためには、ある程度の期間が必要となります。

運用した場合は、もらえる金額がわからない

運用の実績によって金額が変わるため、直前にならないと正確な金額がわかりません。

途中の運用実績に応じて、追加で資産を作る必要が出てくる可能性があります。

また、積み立てた金額を下回ることもあるため注意が必要です。

受け取る時の税金

受取方法によっては税金がかかります。

受取方法には3種類あります。

  • 老齢年金タイプ
  • 老齢一時金タイプ
  • 併用給付

老齢年金タイプは、年金とつくだけあり、毎月決まった金額を受取る方法です。

一方の老齢一時金タイプは、一括で受取る方法になります。

併用給付は、一部を一括受取にして、残りを年金として毎月受け取ります。

上記の3つでどれを選べばいいのかは、人によって違うため、FPや銀行などで相談するのがいいでしょう。

ただ受取方法は、受取る時に選べばいいため、加入時に決めておく必要はありません。

手数料がかかる

iDeCoを始める際には、事務手数料として2,898円かかります。

そのほかにも、口座を維持するために加入者手数料や、運用してもらう金融機関に支払う運営官営手数料が毎月かかってきます。

加入者手数料や運用手数料は一律ではないため、比較検討をすることをオススメします。

将来受け取れる年金が減る

税制優遇を受けて納める税金が減るということは、もらえる年金もその分減ります。

細かい話ですが、給与から税金を計算する際に『等級』という考え方があります。

この『等級』が上がるほど、税金を多く納めて、多く受取れるようになります。

しかし、確定拠出年金では、この等級を意図的に下げてしまうので、その分受取れる年金額が減ってしまうのです。

気になる方は、iDeCoを申し込む金融機関などでシュミレーションをしてくれる所もあるので、確認してみましょう。

多くの所では、加入した方がお得であると言われると思いますが…。

iDeCo(イデコ)は必要?

気になる事

気になる事

iDeCoが必要かどうかは人によりますが、私は老後の貯金としてならいいと思います。

将来へ向けていくら必要なのか?金額などが明確になっているならiDeCoを使うメリットは大きいと思います。

しかし、漠然とお金を増やしたいという方には向いていません。

増やしたい方は、資金の流動性の面からみて、iDeCoではなく通常の投資信託を選ばれた方がいいでしょう。

iDeCoの仕組み まとめ

今回iDeCoのメリット・デメリットについて紹介しました。

iDeCoの最大のメリットは税制の優遇です。デメリットは引き出す年齢の制限がある点です。

どちらも一長一短ありますので、ご自身の生活の状況や資産の形成を見直すきっかけとなっていただければと思います。

公的年金のみで、この長寿大国日本で生き延びることはなかなか難しいですし、老後2000万円問題も生活水準や生きる期間によって足りなくなることも十分に考えられます。

貯金だけでは年利0.01%と超低金利時代では資産の形成には結びつきません。

今からできることをしっかりと行い、メリット・デメリットを考えながら自分に合った資産の形成方法を探していっていただきたいと思います。

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